生徒が主体性を持って多様な人々と協力して問題を発見し解を見いだしていく能動的な学習。
これは、平成26年に出された中央教育審議会の答申『新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革について』で用いられた表現(一部改)である。この答申では、大学教育に対して、下記のことを求めている。
「主体性・多様性・協働性」を育成する観点からは、大学教育を、従来のような知識の伝達・注入を中心とした授業から、学生が主体性を持って多様な人々と協力して問題を発見し解を見いだしていくアクティブ・ラーニングに転換し、特に、少人数のチームワーク、集団討論、反転授業、実のある留学や単なる職場体験に終わらないインターンシップ等の学外の学修プログラムなどの教育方法を実践する(p.20)
高校に対する要求も同様である。
学習指導要領に関しては、平成27年8月に出された中央教育審議会教育課程企画特別部会の論点整理では「課題の発見・解決に向けた主体的・協働的な学び(いわゆる「アクティブ・ラーニング」)」と表記されているが、平成28年8月の教育課程部会の審議のまとめ以降は「『主体的・対話的で深い学び』、すなわち『アクティブ・ラーニング』」となり、2018年3月に告示された新学習指導要領では、「主体的・対話的で深い学び」だけが残ってアクティブ・ラーニングという表現は消えている。