「先導的教育システム実証事業」とは?
総務省では、平成26年度から28年度にかけて、時間や場所、端末やOSを選ばず教材を利用できて、かつ低コストで導入・運用が可能な「教育クラウド・プラットフォーム」の実証を行いました。
「先導的教育システム実証事業」(平成26年度〜28年度)による成果報告として総務省より「教育ICTガイドブック Ver.1」をご覧いただけます。
「教育ICTガイドブック」では、国内ICT活用教育の代表的な事例から、
Active(アクティブ) ・・・ 学びを活性化する
Adaptive(アダプティブ)・・・学びを最適化する
Assistive(アシスティブ)・・・学びを支援する
の3つの観点(トリプルA)で分類し、紹介されています。
ここでの
Active(アクティブ)とは、
主体的・協働的で深い学び(アクティブ・ラーニング)を実現し、ICTにより「学びの機動力」が高まることを指します。
Adaptive(アダプティブ)とは、
ビックデータやAIなどの関連技術で、学習の習熟度が分析・可視化されます。そのデータが、指導へと還元され、「教育の説得力」が高まることを指します。
Assistive(アシスティブ)とは、
地理的制約や、心身の障害、貧困などの障害を支援することで、「学びの選択肢」が増えることを指します。
ed-ict編集部が注目した事例
p.26~27 CASE6
国立奈良女子大学付属中等教育学校の事例では、SNSによる意見交換を授業に取り込んだ例があります。「遠隔・異年齢でのアクティブ・ラーニング」の項目では、中学3年生と岡山県立岡山城東高等学校の2年生との遠隔・異年齢間によるアクティブ・ラーニングの取り組みが紹介されています。
p.46~47 CASE13
奈良市立一条高等学校の事例では、生徒個人のスマートフォンを活用した例があります。Wi-Fi環境を整備して、個人のスマートフォンを利用しながら、授業支援システムや、個別学習用の教材を導入しています。